日本インサイトテクノロジー株式会社

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社名 日本インサイトテクノロジー株式会社
(Nihon Insight Technologies Corporation)
資本金 4500万円 (授権資本金8000万円)
設立 平成10年5月
決算期 4月/年1回
従業員数 150名
本社所在地 〒104-0061 東京都中央区銀座4-8-4 三原ビル tel. 03-5524-2259
米国子会社 Insight Technologies America Inc.
200 Broadhollow Rd., 207 Melville, NY 11747 U.S.A.
代表取締役社長 池和田 暁
副社長 後藤 良男
取締役 池和田 寿
常務執行役員 中島 洋行
執行役員 小松 明
執行役員 松村 高弘
監査役 橋本 英之 (公認会計士)
取引銀行
  • 三菱東京UFJ銀行 銀座通支店
  • 三井住友銀行 銀座支店
主要取引先
  • 一般エンドユーザー企業
  • 国内外コンピュータメーカー
  • 大手SI会社
  • テレコム企業
  • 官公庁/独立行政法人/大学研究機関/他
開発実績
  1. 金融、証券、生損保、大学、官公庁
  2. ◆ 政府系金融機関、大量一括同時決済口座管理システム
    ◆ 大手都市銀行、計数管理・収益管理システム
    ◆ 独立行政法人住宅系金融機関、メインフレームアプリケーション移行
      (COBOL to Java)
    ◆ 大手生命保険会社、保険契約設計業務 ペーパーレスシステム(1万
      台のタブレット導入)
    ◆ 大手証券会社、証券貸借管理システム
    ◆ 大手都銀Webバンキングシステム
    ◆ 証券会社債券ディーリングシステム
    ◆ 銀行為替システム
    ◆ 郵貯銀行システム開発
    ◆ 社会保険庁システム開発
    ◆ 大手自動車保険システム
    ◆ 金融機関向けJavaベースECソフトパッケージ
    ◆ 国立研究所スパコンネットセキュリティ研究支援
    ◆ 電子政府システム自治体向けポータルサイトフレームワーク開発
    ◆ 銀行金融機関向けアグリゲーションシステム(受託)

  3. 情報通信
  4. ◆ ISPプロバイダ課金、顧客管理システム
    ◆ インターネット経由音楽配信機器開発
    ◆ 大手電子機器向けコンテンツ配信システム
    ◆ 次世代携帯電話の稼働性能評価
    ◆ インターネット電話課金システム
    ◆ 大手電子機器向けストリーミング配信システム(チャットシステム)
    ◆ 携帯電話ベースCRMシステム(受託)
    ◆ プロバイダー、コンテンツ配信システム
    ◆ マルチメディア(デジタル映像)配信システム
    ◆ 大手広告会社向けJavaベース管理システム
    ◆ テレビ放送会社向けJavaベース管理システム
    ◆ 先端ファイアーウォール機器開発
    ◆ デジタルテレビサービス提供・認証管理システム
    ◆ Felicaお財布携帯、Felicaパッケージソフト開発
    ◆ 大規模マルチテレビ会議システム、NGN開発
    ◆ 情報家電研究開発支援

  5. 製造、流通、サービス
  6. ◆ 大手電子機器企業向け設計管理PDMシステム
    ◆ 大手通信系企業向け勤務管理システム(受託)
    ◆ 大手電子機器企業向け販売管理システム(国内、海外)
    ◆ 大手自動車メーカー向けWebベース技術情報管理システム
    ◆ 大手カメラメーカー向けWebベース技術管理システム
    ◆ 大手鉄鋼会社流通管理システム
    ◆ 航空会社国際線営業支援システム
    ◆ 大手商社向け電子部品のECサイトの構築
    ◆ 航空会社顧客支援システム
    ◆ 花、野菜市場支援システム
    ◆ 大学付属高校、中学、学内Web管理システム
    ◆ 海運会社向け社内業務管理システム
    ◆ 歯科医師向けX線画像診断システム
    ◆ AIベース故障診断システム
    ◆ 介護管理システム
    ◆ 大手半導体メーカー部品管理システム
    ◆ 光学機器メーカー向け工程管理システム
    ◆ 石油会社向け工事購買システム
    ◆ 大手レンタカーサービス向けWeb予約システム
    ◆ 大手精密機器メーカー向けCAD/CAE支援ソフト開発

採用実績校

■ 国公立: 北海道大(院数学、農、法、工、文、理)、岩手大(院情報)、岩手県立大(情報)、東北大(院文、工)、福島大、群馬大(情報、院工)、高崎経済大、宇都宮大(情報)、千葉大(工、理数、院自然科学、園芸、法経)、筑波大(院システム情報工学、院数理物質科学)、茨城大(工)、埼玉大(経済)、横浜国大(経営、経済、情報工学)、東京工業大(院情報理工、院理工数学、院理工集積システム)、東京大(院工、理数学、院新領域研究科、農、院経済、文、法)、電気通信大(院情報理工学、電気通信)、一橋大(法)、お茶の水女子大(生活化学)、東京外国語大、首都大学東京(院工、理学研究、都市教養)、東京農工大、名古屋大院、富山県立大、北陸先端科学技術大学院大(情報)、信州大院、大阪外国語大(イタリア、院地域文化、院仏)、京都工芸繊維大、京都大(工材料化学、理院数学、院法、法、博士工、経済、医学研究科)、大阪大(院経済)、大阪市立大(院理)、奈良先端科学技術大学院大、長岡技術科学大院、金沢大院、福井大(情報、工)、岡山大、広島大(院情報)、島根大、愛媛大(法文、教育)、佐賀大、高知大(人文学部、数理情報)、九州大(経済、院数大、工、芸術) 他

■ 私立: 早稲田大(政経、博士理工、院基幹理工、院国際情報通信、教育、商、文)、慶應義塾大(院理工、工、理工、環境情報、経済、法、商)、明治大(工、理工、商、文、政治経済、法)、中央大(理工、経済、法、総合政策、院商、院数学)、青山学院大(経営、法、院理工、文)、東京理科大(理工、工、理)、上智大(理工、院理工、外国語)、日本大(文理、法、商、院理工)、法政大(工、情報科学、システム制御工学、経済)、工学院大(工)、東海大(院工、理)、津田塾大(学芸)、東京都市大学、東京女子大、東京電機大、武蔵工業大、北海道情報大学、明治学院大、専修大、東北工業大、明星大院、國學院大、芝浦工業大、獨協大、武蔵野大、東洋大、千葉工業大(情報、電気工学)、駿河台大、神奈川大(法、院工、理)、白百合女子大、二松学舎大、東京国際大学、関西大、同志社大(工、文、経済)、立命館大(経済、理工)、京都産業大、愛知工業大 他

■ 海外校: ニューヨーク市立大、上海復旦大(電子)、上海交通大(電子)、清華大(情報)、北京大(数学)、逝江大(物理)、南京大(院情報)、ロンドンシティ大学、サンノゼ州立大院、南イリノイ大(情報科学)、タフツ大(応用物理) 他

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